IFRS/財務諸表の作成及び表示に関するフレームワーク（その６）

今日は、財務諸表の質的特性（財務諸表が利用者にとって有用なものとなるための属性）の最終回、「比較可能性」です。これは、IFRSへのコンバージェンスが語られる時、必ずと言っていいほど登場するキーワードですので、なんとなく意味合いは理解されている方も多いかと思いますが、あらためてフレームワークではどのように定義されているかを読んでみたいと思います。

比較可能性

フレームワークでは、2つの観点から比較可能性の重要性を説明しています。

①１つの企業の趨勢分析を可能にすること

②他の企業との比較分析を可能にすること

コンバージェンスが語られる場合、「比較可能性」は②の意味で使われることがほとんどですが、財務諸表の情報が有用であるためには①も確保されなければならないということです。当たり前といえば当たり前の話ですが、ちょっと新鮮です。

一方で、フレームワークはこのようなことも述べています。

比較可能性は、単なる統一性と混同すべきではない。つまり、採用しようとする会計方針が目的適合性や信頼性の観点から問題がある場合に、より適切な代替的手法の適用を妨げるものではないとしています。（第41項より）

ただ、具体的にどのような場合が想定されるのかは、筆者本人にもよくわかりません。また、恣意的な代替的手法の適用を防止するために、より幅広い分野で会計基準の統一化は進んでいると考えるべきではないかとも思われます。

ここまで、財務諸表の質的特性について触れてきました。言葉としては目新しいものはなかったかもしれませんが、目的適合性の視点が極めて重要ではないでしょうか？

財務諸表の利用者（＝投資家）の経済的意思決定（＝キャッシュ・フロー生成能力の評価）に役立つ情報を財務諸表は提供できなければならないとしている点は、この後触れることになる財務諸表の構成要素の定義にも大きな影響を与えていると考えられます。